【調査】予想よりも高いor安い？日本人が英語を学ぶために掛けるお金について調べてみた

特集

2016.03.232019.06.18

英会話教室、オンライン学習、海外留学。英語を学ぶための方法はたくさんありますが、受けるサービス（教室・教材・留学スタイル）によって掛かる金額はまちまち。
一体、どんな人がどれぐらいのお金を使っているのか調べてみました。

■英語を学びたいと考える日本人は多い

いまや「世界の共通言語」と言っても差し支えのない英語。

人間社会において英語のグローバリゼーション化が進む中、私たち日本人の平均英語力はアジアの先進国の中でもワーストレベルという実態があります。

さて、日本人がなぜ、こんなにも英語を苦手としているのかは置いといて、大人になってから英語を学びたいと考える人は年々、増加傾向にあります。

その理由は様々ですが、「ビジネスの為に」「海外進出を視野に入れて」といった、自分の人生における英語の必要性を改めて感じ、お金を払ってでも英語を学びたいと考えるケースが多いようです。

そこで気になるのは、「ぶっちゃけ、英語を学ぶためにいくらぐらい使ってるの？　」ということ。

今回、「有料で英語が学べるサービスを受けたことがある方」を対象にアンケート調査を行い、みんながどのくらいお金を掛けているのか調べてみました。

■英語習得のために、どれぐらいのお金を使ってますか？

さて、早速アンケートの結果をグラフにまとめたので見て頂くと、ご覧の様な結果になりました。

【英語習得のために総額でどの程度の金額を使いましたか？】

<結果>

5万円以内 42.1%
5～10万円 18.6%
10～20万円 12.4%
20～30万円 9.7%
30～40万円 3.4%
40～50万円 2.1%
50～100万円 6.9%
100万円以上 4.8%

昨今、月に千円程度から始められるオンライン英会話学習サービスが台頭しており、英語習得の為に大金を払う人はほとんどいないと予想したのですが、アンケートに答えた40%以上の方が10万円以上も払っているという事実が判明。

特に、50万円以上も払ってるという方が全体の10%を超えているのは驚きです。

こうなると、個別に「年収、いくら？」という質問を追加で行いところではありますが、邪推な詮索をしても仕方がありません。

ちなみにアンケートの中で、数十万円の費用を掛けて英語学習サービスを利用した方達に「どんな内容」だったのか質問したところ

「ネイティヴな方々と交流ができる」
「ネイティヴな講師の方とのマンツーマンレッスン」
「生徒が2、3人の少人数制の英会話コース」

といった回答が多く見られました。やはり、本格的なレッスンを受けようとすると高額になりがちですね。

逆に、5万円以内の費用に抑えたという方にも聞くと

「英語のテープ（ディスク）を聴き続ける」
「英語学習用の教材をこなす」
「英語学習テストが受けられる」

などなど、リスニング教材を初めとした「自主的に学ぶようなもの」が多く該当するようでした。

■英語習得の為に数十万円ものお金を掛けている人の職業は？

実際、英語習得の為に数十万円以上ものお金を掛ける人とは、どんな職業に就いているのでしょうか。

アンケートの範囲で分かったことは、「営業・販売」といったセールス関連の職種と、「総務・人事・事務」といった会社の中枢を担う業種の方々が多いということ。
これらの業種は比較的、仕事で英語を使う機会も多そうですし、「英語を上達させたい」というモチベーションも高そうです。

また、IT業界や製造業など国内だけではビジネスのパイが小さすぎる業界は海外進出に積極的ですので、それに伴い社員に英語を学ばせようとする動きがあるようです。
（楽天のように英語を社内公用語とする企業も一つの例となりますね）

■まとめ

アンケートの結果、日本人が思った以上に大きな金額を英語習得の為に費やしているということがわかりました。

お金を掛ける、掛けないは個人次第ですが、自分の生活リズムに合わせて「好きな時間に受けられるオンライン学習」が最適だったり、「本格的でネイティヴな英語が学べるマンツーマンレッスン」が必要だったり、学習スタイルは人によって様々です。

ちなみに、当記事の筆者はweb関連の仕事に就いておりますが、世界的な視野で見るとweb記事の多くは英語で書かれています。
ニュースサイトを初めとして、海外から発信される最新の情報をいち早く取得するためには英語は必須スキルとなりますので、今後はどんなビジネスにおいても、なんだかんだで英語が役に立つのは間違いなさそうです。

苦手な英語がマスターできるサービス、お金を払う価値は存分にありそうですね！

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【調査概要】
方法：インターネット調査
調査期間：2016年2月16日～2016年2月23日
対象：全国の英語習得のために有料のサービス（教室・教材）を試したことがある人　計145名
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